サステナブルな旅行は出張にこそ必要

サステナブルな出張が重要な時代へ

サステナブルな旅行、サステナブルツーリズムといった言葉が観光産業において注目を集めています。国内外への旅行が気軽に出来るようになった時代だからこそ、観光客も観光地も持続可能性を求める時代になっています。2020年、コロナウイルスが猛威を振るったことで観光産業は大打撃を被っていますが、これからアフターコロナに向けて、復活の過程においてはSDGsの動きが重要さを増しています。

企業の出張においてもSDGsが重要性を増していることは同様です。出張規制が解け、従来通りの企業活動が回復する過程においては、サステナブルな出張の仕組みづくりが必須要件となっていきます。

トップレップでは、アフターコロナにおける新しい出張の在り方について、出張が確実に企業活動に寄与すること、そしてそれが持続可能であるべきと定義付けし、よりよい出張とその管理法構築を支援する、SBT（Sustainable Business Travel）事業をおこなっております。
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「新しい出張の形　SBT -サステナブルビジネストラベル-」

サステナブルビジネストラベルには数多くの取り組み要件がありますが、ウイルスリスクが叫ばれる現在、最重要対策項目である社員の安全・健康とサステナブルな出張の仕組みづくりについて、考えていきたいと思います。

サステナブルビジネストラベルの仕組みは
出張発生段階から管理が必要

従来、仕事の種類によって出張するかしないか、その判断は出張者本人あるいは上長に任せているケースが殆どではないでしょうか。
ですがこれからは現場判断だけでなく、出張の可否判断を中央管理する仕組みが必要となります。すなわち「出張の定義化」です。

コロナウイルスによる出張規制中に利用が加速したWeb会議は出張の代替選択肢として今や市民権を得ています。
仕事の種類によって出張やWeb会議をバランスよく使って効率的に仕事をすることが求められる時代です。
しかし、出張するかWeb会議にするか、その判断がすべて現場判断となってしまうと、ある部署はWeb会議もバランスよく使って本当に必要な出張だけおこない業務効率化にも繋がっているが、ある部署ではそれが出来ていないといったことが起こります。出張の定義化を中央管理しておかないと、アフターコロナにおいては社員の安全・健康の享受が万全とは言えません。

サステナブルな出張手配とは
いかにリスクを低減するかが重要

出張要件が発生し、その可否判断も無事に通過した後は交通や宿泊の手配が待っています。
出張手配段階においてもサステナブルな仕組みが必要となります。

例えば新幹線や飛行機において、同一車両、同一キャビンに何人まで乗ってよいか、その決まりや運用をモニタリングする仕組みは構築されていますか。新幹線も飛行機もウイルスリスクについては様々な対策を講じますが、乗る側も対策を講じなくてはなりません。
そもそも会社として同一車両、同一キャビンへの搭乗人数制限を設けることはウイルスリスクだけではなく、万が一の事故や遅延リスクなどをヘッジする策として従来から取り入れている企業もあります。

アフターコロナにおいては搭乗人数制限の規定化、運用モニタリングの仕組み化は必須要件となります。
それ以外にも出張手配段階においては踏まえなければならない要件が数多く存在します。